タイの航空管制を担うタイ航空無線通信会社（AEROTHAI）は3月18日、中東情勢の悪化に伴い、2月28日以降に中東系航空会社によるタイ行きフライトが累計1,000便以上欠航したと明らかにした。
AEROTHAIのスラチャイ・ヌプロム事務局長代行によると、欠航便数は全体のフライト数の約3％に相当する。空港別ではバンコクのスワンナプーム国際空港が最も深刻な影響を受け、600便以上が欠航。タイ南部のリゾート地プーケットの空港でも400便以上がキャンセルとなった。このほか、クラビ、チェンマイ、バンコクのドンムアン各空港でも欠航が発生しているという。
混乱は3週目の終盤に差しかかっており、紛争の推移によって航空需要やスケジュールへの影響は刻々と変化している。プーケット・タイムズの報道によると、スラチャイ事務局長代行は2026年のフライト数について2025年を上回る見通しを示しつつも、成長率は3％以内にとどまるとの慎重な予測を示した。
一方、タイの観光スポーツ省は、中東便の欠航で足止めされた外国人観光客を支援するため、民間企業と連携して特別旅行パッケージの提供を進めている。スワンナプーム、ドンムアン、チェンマイ、プーケット、クラビの各国際空港では、中東方面および中東経由の国際線59便が欠航となった。
影響を受けた航空会社には、日本人旅行者にも利用者が多いエミレーツ航空、カタール航空、エティハド航空のほか、ガルフ・エア、クウェート航空、エア・アラビア、フライドバイ、エル・アル航空、アルキア・イスラエル航空、サウジアラビア航空が含まれる。日本からタイへの渡航で中東経由の乗り継ぎ便を利用する場合は、最新の運航状況を各航空会社に確認することが推奨される。
出典: Bangkok Post
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