バンコク発――中東地域の紛争激化と原油価格の高騰を受け、2月下旬以降、中東の航空会社によるタイ行きの航空便1000便以上が欠航していることがわかった。タイの航空管制を担うタイ航空無線通信公社（AEROTHAI）が明らかにした。
同公社のスラチャイ・ヌープロム代行社長によると、欠航は2月28日から始まり、タイ領空を通過する航空便全体の約3％に相当する。タイの空の玄関口であるスワンナプーム国際空港では600便以上が欠航となり、最も大きな影響を受けた。次いでプーケット国際空港で400便以上が欠航したほか、クラビ、チェンマイ、ドンムアンの各空港でも欠航が確認されている。
スワンナプーム国際空港はバンコク郊外に位置するタイ最大の国際空港で、日本からの直行便も多く発着する。ドンムアン空港はLCC（格安航空会社）を中心に運航されている旧国際空港だ。
欠航の背景には、中東地域で続く軍事的緊張がある。紛争の影響でヨーロッパ・中東・アジアを結ぶ航空路線が混乱しており、航空各社は迂回ルートの設定や燃料費高騰に伴う運賃の値上げを余儀なくされている。タイを訪れる日本人旅行者の中には中東経由の便を利用する人も多く、今後の旅行計画に影響が出る可能性がある。
航空業界全体の見通しについて、スラチャイ代行社長は依然として明るいとしながらも、成長ペースの鈍化は避けられないとの見方を示した。2026年のタイ領空の運航便数は、情勢の推移次第ではあるものの、2025年比で最大3％増にとどまると予測されている。
同氏はまた、領空閉鎖の可能性や航路変更、世界経済の動向など複数のリスク要因を当局が注視していると説明。国際原油価格の変動が航空会社の運営コストをさらに押し上げ、長期的な旅行需要の減退につながるおそれがあると警鐘を鳴らした。
タイ航空無線通信公社は、状況の変化に応じて航空交通を効率的に管理し、運航パターンの変更にも柔軟に対応できる体制を整えているとしている。
出典: Bangkok Post
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