中東情勢の緊迫化を受けて原油価格が急騰し、アジア各国の株式市場が大きく値を下げた。韓国の株式市場は12％超の急落を記録し、新型コロナウイルスのパンデミック以降で最悪の下げ幅となった。イランを巡る軍事衝突リスクの高まりが、エネルギー供給の不安定化を連想させ、域内全体に売りが広がった格好だ。
■原油高騰がアジア経済を直撃
イラン情勢の悪化により、中東からの原油供給が滞る可能性が市場で強く意識された。原油価格の上昇は、エネルギーの大半を輸入に頼るアジア各国にとって深刻な打撃となる。韓国をはじめ日本、台湾、タイなど主要市場が軒並み下落し、投資家のリスク回避姿勢が鮮明になった。
■タイ経済への影響は
タイもまた原油の純輸入国であり、原油高はガソリンや物流コストの上昇を通じて国民生活を圧迫する。タイ証券取引所（SET）も連れ安の展開となり、エネルギー関連銘柄や観光関連銘柄を中心に売りが出た。タイ政府はこれまでもディーゼル燃料への補助金政策などで物価高を抑制してきたが、原油高が長期化すれば財政負担が一段と増す懸念がある。また、タイ経済の柱である観光業にとっても、航空燃料費の高騰は航空運賃の値上げにつながりかねず、回復途上にある外国人観光客数への悪影響が心配される。
■在タイ日本人への影響
タイに暮らす日本人や日系企業にとっても、バーツ安や物価上昇は生活コストの増大に直結する。日系製造業が多く集積するタイ東部の工業団地では、輸送費や原材料費の上昇が経営を圧迫する可能性がある。今後の中東情勢とエネルギー価格の動向が、アジア経済全体の行方を左右する局面が続きそうだ。
出典: Bangkok Post
コメント