イランがペルシャ湾岸地域の米軍基地を攻撃したことを受け、中東全域で領空閉鎖が相次ぎ、世界的な航空便の混乱が生じている。
フライト追跡サイト「フライトアウェア」によると、攻撃が発生した土曜日のグリニッジ標準時10時30分時点で、全世界で9600便以上が遅延し、500便以上が欠航した。その大半は中東地域発着便だ。
カタール民間航空局は領空の一時閉鎖を発表し、カタール航空の運航は事実上停止。アラブ首長国連邦やクウェートも同様に空域を閉鎖し、エミレーツ航空の拠点であるドバイなど湾岸地域の主要ハブ空港への便がキャンセルされた。ヨルダンは弾道ミサイル2発の撃墜を発表し、クウェートも接近するミサイルの迎撃を報告している。
中東は東西間の最重要航空ルートの要衝であり、イスラエル上空も閉鎖されたため、世界的な影響は甚大だ。トルコ航空、ルフトハンザなど欧米の大手航空会社も中東10カ国への運航停止を余儀なくされている。
航空会社は収益性の高い路線の運航中止に加え、ジェット燃料費の急騰や、本来は避けるべきアフガニスタンなど危険な迂回路の利用を強いられている。欧州航空安全機関は軍事紛争が続く中東地域での全飛行高度での運航回避を勧告し、同空域が波及リスクや誤認、迎撃手順の失敗に対して脆弱であると指摘している。
ロシアの航空当局はイスラエルとイランへの全商業便を当面運休することを決定。昨年のイラン攻撃時も同様の空域閉鎖が実施され、数万人の乗客がドーハ空港で足止めされた経験がある。過去2年間、中東では複数回にわたり広範な空域制限が敷かれており、国際航空輸送の安定性が深刻に脅かされている状況が続いている。
出典: Bangkok Post
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